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シュタイナー、したいなあ

シュタイナーについて思うこと

実践されている「経済の友愛」

(2005年4月現在、私の知っている中で実践されている「経済の友愛」だけに限定した話である事をまずお断りしておきたい。他の事例があれば修正予定。)

シュタイナーを勉強していて一番の疑問は、「経済の友愛」。

社会三層構造」の中の一つ。

具体的にどのように運用されている経済か?
例としては、ある共同体なり会社なりの団体内の経済、要は給料や金銭の授受の仕方だ。

その団体の収入を給料として割り振る場合、普通、それぞれの貢献度や仕事量に応じて割り振るのが、「経済の友愛」を適用すると、そんなことは関係なく、それぞれの人がそれぞれの価値感で毎月、これだけの給料がほしいと申告する。

何日働いたとかも関係なく、一月の必要な生活費などや、例えば、今月は、遠距離恋愛している彼女のところへ行くので、その分を追加して申告できるわけだ。逆に、その月に使用しないお金などは入れられない。(将来、子どものための貯蓄は、よいかもしれない。)

全ての申告をまとめると、当然、団体の収入より多くなる訳で、多くなったら、全員集まって、誰の分を減らすのかなどを相談して決めるというやり方だ。逆に、余った場合は、誰の分を増やすか、どう使用するかなどを相談する。

当然、シュタイナー関係の団体なため、そんなにわがままな申告をする人はいない(日本人の特性として自分から請求はしにくいだろう。我慢しすぎる人もいるだろう)。シュタイナー関係なだけに収入自体が少ない。

また、団体の働き手として受け入れる際、どれくらいの生活費が必要かを聞いて、この人の能力ならば、その金額を支払ってもよいと思う場合に、受け入れるのである。

少し考えれば、どう考えても成り立たないというのは自明の事だ。
給料が労働基準法の金額を下回る事だってありえる。ほぼ、ボランティアを覚悟の上で関わるしかないのが、現状の「経済の友愛」だ。よほど裕福な人ばかりが集まるか、スポンサーがなければ成り立たない。

社会の未来」を読んで思ったのは、
上記のような「経済の友愛」は社会三層構造の「経済の友愛」ではなく団体内のルールにより、経済の独立性をなくした「経済の友愛」である(※)。(と思うけど)

(※)労働時間により、給料を決めてはならないとされてはいるが、自分の労働により生じた社会的な価値がどれほどのものか全く考慮されていない。もし、社会的な価値が考慮されていても、団体の収入が少ないことにより、その価値を減少させるというルール(法)が適用されている。
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  1. 2005/04/16(土) 20:58:42|
  2. 地域通貨・経済の友愛|
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